日本在住の方を想定したハワイでの出産マニュアルです。
両親がどこの国の人であろうと、アメリカで生まれた子供は自動的にアメリカ人。
(両親が日本人の場合、21歳までは日本とアメリカの二重国籍になる)
急速に進んでいくグローバル化。
子供の未来を見据えて、主にアメリカ国籍取得を目的に、芸能人をはじめ一般の方にもハワイでの出産が人気だとか。
アメリカ在住の私とは状況が違いますが、アメリカの病院の様子や医療システム、出産にかかる費用、各種手続きなどすごく参考になりました。
今回は本書に記載されていた医療費に焦点をあててごレビューしたいと思います!
(ご紹介する金額は1ドル=100円で計算しています)
書籍ご紹介
ハワイで元気に赤ちゃんを産もう! ──妊娠・出産を南の島で快適にする方法
「ハワイで出産」研究会 (著)
内容紹介
「ハワイ出産」のすべてのプロセスが分かります! 「ハワイで出産」は、今や一部の芸能人の特権ではなく、多くの普通のお母さんが体験している、出産の選択肢のひとつです。
出産前の大切な時期を南の島でリラックスしながら、高い医療水準で安心して出産。そして、生まれた子供はアメリカ国籍を取得・・・メリットいっぱいの「ハワイ出産」を、実際の体験談をもとに具体的に案内します。
「出発前に日本でやっておくこと」「現地での生活のポイント」「出産後の各種書類の手続き」「ミドルネームのつけ方」「実際の体験者の出産費用例」・・・などなど、これ一冊で「ハワイ出産」のすべてのプロセスが分かる、究極のマニュアルブックです!
医療費の例
早速ですが、本書に掲載されていた医療費の一例をご紹介します。
(※青字の金額は私が加筆しました)
2001年に出産したあるご夫婦の、実際の会計報告を見てみましょう。(中略)
産前/産後の産婦人科の定期検診・処方・検査等
約2000ドル(20万円)
出産時の「病院出産費用」
(自然出産・無痛分娩・病院に2泊)
約6500ドル(65万円)
出産時、病院での新生児の検査・投薬・入院等
約1200ドル(12万円)
無痛分娩の麻酔料
約1200ドル(12万円)
出産後の小児科医費用
約700ドル(7万円)
合計 約11600ドル(116万円)
この金額に、薬局での薬の購入、産後の体調不良のためにかかった内科医の費用等をムロ計すると12000ドル(12万円)ほどが必要だったそうです。
この金額は保険適用のない全額自己負担の場合、標準的な金額です。決して高い方ではありません。
無痛分娩や鎮痛剤の投与、術後に出される薬を断ればもっと安く上がるそうです。
アメリカでは無痛分娩が一般的です。
無痛分娩は全く痛みを感じない訳ではなく、1/10程度の痛みに軽減されるそうです。
日本でも10年後ぐらいには一般的になってそうですね。
ちなみに私も無痛分娩を選択する予定です!
産後の入院のお値段
アメリカでは出産した翌日に退院して、産後の休養は自宅でするのが一般的です。
というのも入院を延泊した場合、1日につき4~5万円程度(!)加算されるからです。
帝王切開のお値段
帝王切開した場合は、手術費用で30~40万円。
そして出産の翌日に退院することができませんので、その分入院の延泊料金がかかります。
切開の後の回復が遅く1週間〜10日程度入院することもよくあるとか。
1泊5万円と仮定すると1週間の延泊でプラス35万、10日延泊でプラス50万円になります。
未熟児の場合
未熟児の場合は、産後、保育器に1ヶ月ほど入るとそれだけで10万ドル(約1,300万円)程度の費用がかかってしまいます。双子ならこの2倍かかります。
本書では1ドル=130円で計算していますが、1ドル=100円で計算した場合でも、1,000万程度かかりますね。
双子の場合だと倍の2,000万円。
帝王切開の可能性が高くなる逆子・未熟児・双生児の場合、ハワイでの出産は諦めた方が賢明だと本書で紹介されています。
帝王切開で未熟児の双生児の場合、金額が天文学的数字になる可能性があります!
ハワイでの出産には保険がきかない
ハワイでの出産では自然分娩に一切の保険はきかず、出産費用は全額自己負担、と覚悟しておいてください。ただし、あなたが米国ビザ等をお持ちで事前に保険に入っている場合は、別です。
私の場合、夫(米国在住米国人・米国で働いている)の職場が全額医療費を負担してくれるので、どんなに難産になっても自己負担はゼロ。
高水準の医療を無料で受けれて本当に恵まれています。
旦那さまに感謝!
その他の費用
日本在住で一時的に海外へ渡航し、海外出産する場合、もちろんその分の生活費がかかります。
ホテルやコンドミニアム等の住居費・食費・交通費・コインランドリー代・清掃費などなど。
本書では出産予定日の1〜1.5ヶ月前に入国することを勧めている&帰国(飛行機に乗るの)は赤ちゃんの鼓膜が固まってから(一般的に4〜6週間かかる)しかできないので3ヶ月分の生活費を想定しておくといいと思います。
日本の出産育児一時金について
日本在住(=日本に住民票がある =日本の国民健康保険や会社の保険に加入してる)の場合は帰国後、もちろん出産一時金をもらえます。
海外在住で海外で出産(=出産した日に日本に住民票がない =日本の国民健康保険や会社の保険に加入してない)した場合はもらえません。
ただ、里帰り出産する場合で帰国時に住民票を入れれば(=自動的に国民健康保険にも加入)もらえます。
(↑これについては普段日本に税金も保険も払ってないくせにもらえるもんはもらって都合がよすぎる怒!とネットでかなり叩かれています)
要は出産した日に日本の国民健康保険または会社の保険に加入しているか否かが出産育児一時金受給のポイント!
ちなみに私の場合、今のところアメリカでの出産になりそうなので出産一時金はもらえません。
日本の海外医療費償還制度・医療控除について
海外医療費償還制度
2001年1月から、国民健康保険では、海外で支払った医療費の払戻し(償還払い)を受けられるようになりました。これは基本的に、転んでけがをしたり、風邪をひいて熱を出したり、などの不慮の事故・ケガ・病気の場合が対象です。しかし、出産時の帝王切開の手術、未熟児診療、乳腺炎の治療費等も対象となっています(自然分娩は対象になりません)・償還金額はあくまで日本国内で同じ医療措置を受けた場合の「基準額」となりますが、大いに利用しましょう。
この制度を利用する場合、診療を受けた医療機関での各種書類が必要です。
申請方法も詳しく記載されているので是非本書を読んでください。
医療控除
ハワイでかかった医療費はすべて、帰国後、「医療控除」の対象となります。実際には「出産育児一時金」や「海外医療費償還」等のこうした各種の助成を差し引いて、残った自己負担分を、その年の確定申告のときに所得から差し引くことができるのです。医師の診療費用だけでなく、薬局の薬代、そして通院のためのタクシー代も含まれますので、全てレシートを取っておき、帰国後に税理士さんに相談してみましょう。
医療費控除も受けれるんですね。
その年の税金を減額できるので、これも忘れず利用しましょう。
おわりに
(画像はこちらで作成しました)
今回は医療費に焦点を当ててご紹介しましたが、本書は他にも米国国籍取得のメリット・デメリット、各種手続き、体験者の声などなど充実していてすごく勉強になりました。
ハワイだけでなく、海外出産を控えたプレママ/パパは一読するのを強くお勧めします!
他にもご紹介したい内容がいっぱいあったので、また別記事でご紹介したいと思います。
さて~、私事ですが、記事内で少しご紹介した通り、今のところ里帰り出産はせずアメリカで出産することになりそうです。
私の場合、旦那さまの職場の関係で医療費ゼロなので安心。
出産後の翌日退院が結構キツいなと感じたらサクッと延泊しちゃおうかな~と企んでます(^ω^)